マンション購入の注意点7つ！

現在、全国の災害リスクは、各自治体がハザードマップというものを公開していますので、一般の方でも閲覧することができます。
また、物件の売買契約前の重要事項説明において、不動産会社から渡される書類に地域のハザードマップなどがあるので、そちらで災害リスクを確認することも可能です。
イエシルでは上記の災害リスク情報を物件ごとに確認することが可能です。全国各地の物件の災害情報をすぐに確認することができるので、物件探しのときに活用できるツールの1つです。

周辺地域のハザードマップとともに、項目ごとの詳細な災害リスクが閲覧可能
災害リスクの中で特に注意すべき点2つ
地震や洪水、液状化や津波など、様々な災害リスクがある中で、どの数値を優先的に確認すればよいのでしょうか。

1. 耐震基準

住居の様々な基準値の中で、耐震基準という値はどの災害項目にも影響してきます。
耐震基準が刷新されたのが1981年6月1日となり、この日以降に建築確認を受けた建物に対して新耐震基準が適用されています。一定の耐震基準を満たしているという意味では安心かもしれません。
耐震基準が気になる方は、1981年以降に建築が決まった物件か否かをまず確認。もちろんそうでない場合もその物件をおすすめしないわけではありません。
事前にハザードマップで地域情報の確認や、万が一の時にそなえた避難経路や地域の消化設備などが十分であるかなど、情報収集を念入りにしてみるのがいいでしょう。

2. 高い海抜の部屋

洪水や津波などの水害リスクを考えると、海抜の高い部屋を選ぶことも、重要な点といえるでしょう。

同じマンションでも、より階数が上の部屋を選ぶことは、水害リスク対策にもなります。